タグ アーカイブ: 定点カメラ

がんの治療と言えば、手術や抗がん剤治療を思い浮かべる方も多いかと思いますが、
放射線を使った治療もがんの３大治療のひとつで、
がんの病巣に放射線を照射してがん細胞内の遺伝子（DNA）にダメージを与え、がん細胞を死滅させる治療法です。

治療用の放射線として一般的なものは、X線、電子線、ガンマ線ですが、
ほかにも、陽子線、重粒子線を使った治療も実用化されています。
◎身体の外から放射線を照射する「外部照射」
　の他にも、
◎放射性物質を密封した針やカプセルを病巣に挿入する「密封小線源治療」
◎放射性物質を注射や内服で投与する「放射性同位元素内用療法」
といった治療法もあります。

また、放射線の量を変化させる（放射線の強さに強弱をつける）ことで、
腫瘍の形が不整形で複雑な場合や腫瘍の近くに正常組織が隣接している場合でも、
多くの放射線を腫瘍に当てることが可能で、周囲の正常組織に当たる放射線の量を最小限に抑えながら、
がん治療を行うことができるというIMRTという治療や、
病巣に対して同時に異なる量の放射線を当てることが可能なSIBという照射法など
様々な新しい治療もできています。

放射線と言えば、被ばくするのでは？周りの細胞も傷付けるのでは？といった心配をよく耳にします。
しかし、治療前の検査や照射方法の進歩によって、がんの大きさや位置を正確に把握し、
メスを入れることなくその部分だけに集中的に照射することが可能となったため、
体への負担も少なく、他の治療と合わせて放射線治療をすることで、治療の効果を向上させることもできるのです！

一般的な放射線治療は公的医療保険の対象ですが、
先進医療として一部の医療機関でのみ行われているものもあり、
この場合、保険が適用されない部分の費用が自己負担になります。

がんの状態によっては治療方法や期間、入院・通院の有無も変わってきますし、
厚生労働省保険局が定める施設基準（担当医の配置、設備の設置・管理等）を満たすことが必要な治療も！
ご自身が患者の立場となった時に治療の選択肢を広げるためにも、
どんな治療法があるのか、先進医療とはどういったものか、どこの病院で受けられるのか、
今からでもしっかり情報を得ておくといいかもしれませんね。

弊社取扱い商品の中には、がんの先進医療の相談、セカンドオピニオンや受診の手配など、
健康に関する様々なサービスが付帯している商品もございますので、お気軽にお問合せください♪

年末近くになると、お問合せが増える案件、
それが、『生命保険料控除』と『ふるさと納税』です。

ふるさと納税の一般的な流れは、
ふるさと納税を取り扱っているホームページなどを通じて、
ご自身が関心のある自治体やNPO団体などに寄付をするようになっています。

ご自身がお住まいの自治体以外であれば、基本的に寄付をすることは可能で、
寄付金のうち、2000円を超える部分については所得税や住民税から全額控除されます。
分かりやすく言うと、
！！所得税・住民税が安くなるので、結果的に手取り収入が増える！！
という仕組みです。

誰でもすぐに始められ、節税になることで手取り収入を増やすことができる上に、
寄付をする自治体によっては、様々なお礼の品を準備してくれるところもあります。
それも楽しみのひとつ、という方も多いのではないでしょうか？

なかなか気軽に遠出などができなくなっている今だからこそ
各地の名産品と触れ合って、豊かな気持ちになることも楽しいかもしれません♪
ちなみに、お礼の品は必ずご自身が受け取らなければならない、というわけではないので
日頃からお世話になっているご親族や友人知人にお送りしている方もいらっしゃるようです。

返礼品のイメージが強い一方で、
自然災害の被災地に対する復興支援であったり、NPO法人への寄付も可能で、
お金に使い道を自ら指定できるという点でも人気の制度です。

また、以前は確定申告が必須でしたが、年末調整のみを行っている会社員などの方であっても
『ワンステップ特例制度』を使うことで、確定申告なしで寄付を行えるようになっています。

ただし、寄付をすることにより、所得税や住民税から無限に控除してもらえるわけではなく
家族構成や収入に応じて、上限があります。
そのあたりのご不明な点などございましたら、ぜひ弊社までご相談ください。

なお、ふるさと納税は毎年１月～１２月までに実施した寄付に対して控除されます。
来年３月締め切りではありませんので、ご検討されている方はお早目に！！

最近、台風・豪雨・大雪・地震などの自然災害のあとに
『自己負担金ゼロで、火災保険の保険金を使って無料でご自宅の修理をしますよ』
といった勧誘の電話や訪問が増えてきております。

『無料で修理ができるの！？』と、興味を持たれる方も多くいらっしゃるのではないでしょうか？

しかし、ご契約されている火災保険の補償内容によっては、お支払い対象外の場合もあるかもしれません！

結果的に保険金受け取り対象外の判定となった場合も、
修繕費だけは業者からキッチリ請求されますし、
保険金をお受け取りいただけたとしても、
成功報酬として例えば受け取り保険金の40％を業者から要求されたりなど、
予期せぬトラブルに見舞われるケースが多発しております。

また、 火災保険は偶然な事故や自然災害が原因のものをカバーするのが一般的なので、
自然の消耗もしくは劣化、さびなどによって生じた損害は、
多くの場合、保険金支払い対象外になる可能性があります。

業者から『古くなったところも先日の台風のせいにして、保険金を請求しましょう！』
など提案され、その理由で保険金請求をした場合、保険金詐欺に該当するおそれがあります！

保険金の請求は業者に依頼しなくても、ご自身で行うことができます。
保険金の請求について第三者からの勧誘があった場合は、トラブルに巻き込まれる可能性もありますので
修理サービスなどの契約はせず、まずはご加入の保険会社や保険担当者などへ必ずご相談ください。

2019年に、『65歳からの年金だけでは暮らせない。2000万円程度の不足の備えが必要です』と発表され
大騒ぎになったのが記憶に新しい方もいるのではないでしょうか？

なかなかピンと来ない方も多いかと思いますが、
『老後の備えに2000万円必要』とは、いったいどういう内訳なのかご存じですか？

平均的なサラリーマンと専業主婦の家庭で（年収500万円、40年間正社員で働いた場合）
厚生年金と基礎年金を合わせて、65歳時に夫婦で受け取れる額は、約22万円です。
この額は、高齢夫婦の毎月の平均的な家計収支から月約6万円不足すると言われており、
30年間で、約2000万円になる計算です。
これは、病気や入院、介護もなく健康で暮らしていくことが前提となってきます。

しかし！
30代40代の『将来の高齢者』は、不足額が2000万円からさらに増える可能性があるのです！

というのも、日本人の平均寿命は、現在、男性81歳、女性87歳ですが、
今後も寿命は延びていくと推測されている、つまり長生きするだけで不足分は増えていきます！
また、高齢になればなるほど病気や介護が必要になる可能性は高くなり、
医療費や介護費の増加にも備えていく必要があります。

老後に不足する額を埋める手段のひとつである退職金も、
以前の水準と比較して減少傾向にあり、
かつてのように年金と定年退職金で豊かな生活を送るのは今後難しいかもしれません。。。

さらに、少子高齢化社会で社会保障費の負担が激増しており、
今後は年金支給額が減少する可能性もあるのです！

まずは、私たちの老後がどのような状況になる可能性があるのかを理解し、
将来どのような状況になっても対応できるように、
自分で少し早めに『預貯金』『保険』『投資』などの方法で、
老後の準備を少しづつでも進めていくことをお勧めします。

準備は早ければ早いほど楽にゆっくりできます。
思い立ったが吉日！気付いた時から始めましょう！
具体的に話を聞いてみたいという方は、ぜひ弊社にお気軽にご相談くださいね♪